Stripe（ストライプ）

初期費用・月額無料。決済手数料は日本の国内カードで3.6%です（銘柄・条件により異なる場合があります）。

Stripe（ストライプ）は、世界のオンライン決済の標準と言える決済サービスです。

クレジットカード決済、サブスク（月額課金）、請求書払い、返金処理まで、お金にまつわる機能が一通り揃っています。

開発者向けの説明書の充実ぶりは業界の手本とされ、管理画面もドキュメントも日本語に完全対応。

世界中のアプリがStripeで動いているため、AIコーディングツールが決済機能を実装する際の「教科書的な正解」もStripeです。

実際、「決済を付けて」と頼むと、ほぼ確実にStripeが提案されます。日本では売上は円建てで銀行口座に入金され、決済手数料は国内カードで3.6%が標準です。

特筆すべきは、カード情報があなたのサーバーを一切通らない設計になっていることです。これにより、あなたは「カード情報の漏えい」という最も恐ろしい事故のリスクを負わずに済みます。

個人事業主でもアカウントを開設でき、初期費用も月額固定費もかかりません。

2026年9月30日には、日本進出10周年の発表がありました。あなたに関係が深いのは、d払い・au PAY・楽天ペイ・メルペイ・AEON Payの5つのQRコード決済に対応を始めたことです（先行提供版で、利用希望の申し込みが必要です。すでに対応しているPayPayと合わせて6種類になります。まずはオンライン決済から）。また、専用の機械なしでAndroidのスマホでタッチ決済を受けられる「Tap to Pay on Android」も、日本で使えるようになりました。

同じ日に、決済のプログラムの書き方にも大きな変更が入りました。新しい版のAPI（2026-09-30.endive）では、これまで定番だった payment_method_types（使える支払い方法を指定する書き方）を渡すとエラーになります。古い解説記事やAIの古い知識には、この書き方がよく出てきます。今動いているアプリはそのまま動きますが、これから決済を作るときにこのエラーが出たら、AIに「Stripeの最新の書き方に直して」と頼んでください。

もう1つ、気をつけてほしいことがあります。Stripeの公式の部品（Node.js用のライブラリ）を最新の版（10月1日に出た23.0.0以降）に上げると、この新しい版のAPIが自動で使われるようになります。つまり、今動いているアプリでも、部品を更新しただけで同じエラーが出ることがあるのです。部品の更新をAIに頼むときは、「書き方の直しと、決済のテストもして」と添えてください。

開発者からの評判は「決済の実装が一番ラクで、情報が一番多い」という不動のもので、個人開発の決済はStripe一択という声が日本でも主流です。

日本語ドキュメントの質の高さも、この分野では際立っています。一方で、世間の失敗談として必ず語られるのが「審査と凍結」の問題です。

事業内容の説明が不十分だったり、特定商取引法に基づく表記がないサイトだったりすると、売上が発生した後の審査でアカウントが止められる事例が報告されています。

突然入金が止まると事業に深刻な影響が出るため、これは軽視できないリスクです。対策ははっきりしています。

①特定商取引法に基づく表記とプライバシーポリシーのページを用意する、②何を売っているのか一目で分かるサイトにする、③登録情報を正直に、詳しく書く。

この3点を整えれば、個人事業主でも問題なく使えているという報告が大多数です。決済は事業の生命線ですから、この準備だけは手を抜かないでください。

なお、禁止業種のリストは一度は実際に目を通しておく価値があります。日本向けには、占い・サイキックサービス、一攫千金商法、そして特定商取引法に基づく表記を掲載していないサイトが、はっきり禁止として挙げられています。一方、よく誤解されますが、コーチングやセミナーそのものは禁止リストに載っていません。

もう1つ、本当に効いてくるのはチャージバック（お客様がカード会社に申し立てて強制的に返金される仕組み）です。カード会社には監視の基準があり、2026年11月5日時点で日本を含むアジア太平洋地域のVisaは「比率0.5％以上かつ5件以上」で基準を満たさない扱い（手数料がかかることもあります）、「比率1.5％以上かつ1,500件以上」で手数料の対象となっています。

大事なのは、比率と件数の両方が条件になっていることです。紛争が1件出ただけで即アウト、ということはありません。またこの比率の分子に入るのは紛争と不正の疑いの報告で、あなたが自分から行った返金は入りません。 返金を求められたらすぐ応じる。これが最良の予防策なのは、そのためです。ただし、件数が少なければ安心とも限りません。2026年10月からは日本を含むアジア太平洋地域で、Visaの新しい制度「MERP」が始まりました。販売を始めて間もない事業者を1社ずつ見て、不正利用や紛争、カードが通らない決済が集中していないかを判断する仕組みで、基準の数字は公開されていません。販売を始めてから数か月は特に注意し、Stripeから問い合わせが来たらすぐに答えてください。

そして2025年4月からは、日本でも分割払いに対応しました。お客様は分割で支払え、あなたには通常どおり満額が入金されます。加盟店側の追加手数料はなく、VisaとMastercardは最大60回、JCBは最大24回まで対応しています。高額商品を扱う方には、大きな選択肢の追加です。